世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

「なりふり構う」オリンピック・パラリンピックを

湯澤三郎

（ITI 専務理事・世界経済評論編集長）

2018.01.08

　再来年にオリンピック・パラリンピックが迫った。だが聞こえてくるのは経費１兆3,500億円に至るいざこざ，近隣自治体の経費分担をめぐるさや当て，TV画面に躍る代表決定選手の笑顔ぐらいだ。1964年の東京開催と比べて高揚感は今いちだ。

　21世紀の初頭に日本で開催する意義や理念は，一向にはっきりしない。

　生存の危機に陥る環境，激化する紛争，拡大し続ける格差。こうした世界で今，日本はどういう理念を掲げて開催するのか。公共事業を頼みにした経済の浮揚が本音ならば，世界の期待を著しく裏切るものだ。

　各国選手の若さが迸る開会式・閉会式は，どの大会でも同じ平和な光景を演出する。

　参加選手や世界の視聴者にわくわく感を抱かせ，「日本で開催してよかった」と思わせるメッセージが必要ではないか。

　「おもてなし」は開催の理念にはなりえない。理念とは誰もが膝を叩いて大きく頷くような，人間性に根差す普遍的で高邁なものだ。

　少なからぬ世界市民は今，資本の論理の横行によって枯渇し疲弊する生態系の危機に慄く。対話による解決を標榜しながら，戦火に翻弄される現実に途方に暮れる。普通の暮らしすら崩壊に瀕し，希望が遠のく日々に顔色を失う。

　オリンピックの現実を見よう。リオのオリンピックへの参加は206か国だが，過半は途上国が占める。10人以下の選手を送った国は約半分の98か国。一方三桁の選手が参加した国は32か国で，殆どが先進国だった。当然メダル獲得上位10か国は先進国が占めた。

　オリンピック，パラリンピックは科学とカネがモノを言う，持てる国のショウ舞台の観がある。資本の論理そのままに，持てる国が選手の科学的訓練や着衣，靴，用具に至るまで競って極限の可能性を追究している。各国ともなりふり構わずメダルに目の色を変える。揚句は国を挙げてのドーピング騒動になった。

　政治の世界でも「なりふり構わず」の自国主義が跳梁し始め，各国市民は将来に暗雲を感じている。

　東京オリンピック，パラリンピック開催国の日本は，「なりふり構わずメダル数」とは一味違う，もう一つの「なりふり構う」在り方を発信できないだろうか。

　例えば通常のケースとは別に，参加選手10名以下の国に対して，自治体が中心になってトレーニング・キャンプ地への招待を申し出たらどうだろうか。それらの国は殆どが途上国で，経済的な理由から碌に事前トレーニングもままならないだろう。10人以下の選手の滞在費，トレーニング施設の提供は，自治体にとっても実行可能な範囲に収まるのではないか。クラウドファンディングで直接市民に呼び掛ける手もある。

　地元の子供たちにも国際教育のいい機会になる。地元の人々との交流は選手やその母国で応援する全国民に，人肌のぬくもりが伝わるまたとないメッセージとなる。メダルは持って帰れなくても，メダルでは得られない日本人の友情を持ち帰ることになる。

　さらに，地元で個人輸入の才がある人がいれば，選手の母国が誇る産品，名物品を輸入し，商店の傍らに販売コーナーを設けたら如何だろう。選手にとって母国の代表的産品を日本人が買ってくれることは，自国の誇りであり自慢である。母国にとってはメダル以上に嬉しく，誇らしくもある。オリンピック・パラリンピックは一過性だが，商品が地元に愛されれば，それを機に選手の国との絆は継続する。もし地元に同国に駐在したNGOボランティアや企業人，JICAの海外青年協力隊，技術協力専門家として同国で働いた人がいれば，産品の推薦や買い付けの大きな力になってくれるはずだ。地元関連企業が同産品をヒントに，改良品や新商品開発に意欲を刺激されるかもしれない。母国企業との協働の可能性も開けてくる。

　100か国の国民と日本の100地域自治体の地元民が人の絆で結ばれる効果は，少なくとも日本が従来のオリンピック・パラリンピックとは一味違う，「途上国に寄り添う」彩りで飾ることになろう。組織委員会の積極的なリーダーシップを期待したい。