世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

ビジネススクールの発展戦略

吉原英樹

（神戸大学 名誉教授）

2016.04.25

　日本のビジネススクールには，「限界ビジネススクール」が多い。これは，限界集落を援用した概念であり，存在価値がなくなりつつあり，存亡の危機にあるビジネススクールのことである。

　ここで，限界ビジネススクールを対象にしてその発展戦略を考えることにしたい。

　限界ビジネススクールが存続し，さらには発展するには，日本の実情に合わせること，すなわち，ビジネススクールをめぐる環境に順応することが必要である。

　ビジネススクールの環境として，重視すべきなのは，大企業，とくに，クラシック企業などといわれる歴史のある優良企業は，ビジネススクールの卒業生（MBA）をもとめていないことである。MBAは評価されないのである。

　他方，勤務時間を割いて，高い費用（授業料，通学の費用など）をかけて，ビジネススクールで勉学している企業人はすくなくない。かれら・彼女たちは，経験，勘，度胸，根性，やる気，人脈だけでは不十分であることを自覚している。自分の専門分野の，また，専門分野以外の経営の最新最高の概念・理論・技法などの習得の必要性に気付いている。

　非企業，すなわち，役所，病院，学校，図書館，農業（農家・農業法人），福祉団体，NPO組織，専門家（税理士，会計士，コンサルタントなど）にも，経営リテラシーの需要が高まっている。これらの多くは，赤字であり，経営改善がもとめられているからである。

　ビジネススクールの発展戦略はひとつではない。いくつかの特化戦略にわけて考えることができる。

　国際金融，ICT，コーポレート・ガバナンス，中国など特定のテーマについての最新・最高の理論・技法などを教える。反対に，経営学の理論や手法を幅広くカバーする基礎・入門コースを提供する。このふたつについても，さまざまなバリエーションがありうる。前者の場合，理論志向と実務志向の両方があろう。たとえば，中国のテーマについては，中国の歴史，政治，共産党，文化，地政学などを対象にして，学術的に掘り下げた内容を教えること，反対に，最新の実態などの詳細な情報を提供すること，の両方があるだろう。

　ビジネススクールの発展戦略の構成要素ないし特徴としては，つぎのようなものをあげることができる。

• ・パートタイム学生（働きながら通学）
• ・平日夜間・週末に授業
• ・軽い勉学負荷
• ・多数科目履修（コース）と科目履修（アラカルト）の併用
• ・安い授業料
• ・サテライト教室（通学しやすい都心，駅近くに立地）
• ・日本語で授業

　上でみた戦略のビジネススクールの競争相手には，会計士，秘書，コンピュータ専門家，服飾デザイナー，介護士，看護師，作業療法士などの教育・育成を目的にする各種学校がある。強敵である。ビジネススクールが勝るのは，もしかしたら，大学のブランドと修士号あるいはMBAの称号だけかもしれない。各種学校には，教員も学生もまじめに熱心に教え，勉学しているところが少なくない。限界ビジネススクールが今後の生存と発展を考える場合，教員と学生の資質・姿勢，授業の内容と教え方など，各種学校を参考にできるところが少なくないと思われる。

　これまでみてきた限界ビジネススクールの生存と発展のための戦略とは別に，少数の優良ビジネススクールのための戦略がある。日本のグローバル企業の社員を対象にする，競争相手は欧米の一流ビジネススクールである，英語で授業する，学生・教員の多国籍性などの特徴があるだろう。この戦略が該当するのは，おそらく５校からせいぜい10校程度であろう。

• ＊本稿は，筆者と金雅美（和光大学経済学部）の共同研究にもとづいている。つぎを参照。Hideki Yoshihara and Ahmi Kim (2015), “ Japanese Business Schools: Adaptation to Unfavorable Environments”, Journal of International Business（『国際ビジネス研究』）2015年第７巻第１号，15−30ページ，149ページ。