世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

No.3799
世界経済評論IMPACT No.3799

新型大国関係のRE-SET？：トランプ大統領が目指す方向について

鷲尾友春

（関西学院大学 フェロー）

2025.04.21

就任100日のハネムーン期を迎えて，見えてきた限界

　トランプ大統領は，自身の就任演説（2025年１月21日）の中で，「私の再選は，忌むべき現状を打破して再びアメリカを偉大にして欲しいとの，有権者からの信託を示すものであり，その目的を実現するために，私は神に命を助けられたのだ」と，暗殺未遂を回避し当選したことを自慢げに且つ恥じらいもなく謳いあげた。トランプの自己陶酔の深さと押しの強さには辟易とさせられるが，彼は本気だった。

　大統領就任43日目に連邦議会で行った，二期目政権初年の施政方針演説（2025年３月４日）の中で，トランプはそれまでに打ち出していた，各種措置・方針を総纏めにして，米国民の前に再提示して見せた。これら諸策を実行することで，「嘗てのアメリカの栄光を取り戻せる（America is Back）」，或いは，「アメリカの黄金時代（Golden Age of America）がやってくる」等と前途をバラ色に描いて見せた。

　トランプ演説の中で，WTOからの脱退，パリ協定離脱，各種の関税賦課方針，ウクライナ停戦の実現，パナマ運河を取り戻す，グリーンランドの米軍基地の在り方，米国本土にミサイル防衛システムの構築を急ぐ，星条旗を火星に立てる等実に多くのテーマに触れた。しかし，筆者は，それらは概ね，以下の４つの範疇に分類し直せると考えている。

  • 第一は，関税関係。
  • 第二は，ウクライナ停戦がらみの案件。
  • 第三は，連邦政府各機関の予算執行，資金の流れの実態解明，或は，イーロン・マスクの国家効率化省に指示される形での，各省庁の予算や人員の削減等など。
  • 第四は，上記以外の，専ら国際社会での米国の覇権に絡む案件。

　こうした動きを視点に据えると，トランプ大統領が何を考え，何を志向しているか，そしてこれらの動きが，米国政治史の中でどのような意義を持ち，国際政治の場でどのような意味合いを有するか，自ずと浮かび上がってくる。以下ではそれぞれを概観してみたい。

１）関税関係

　米国が輸入する商品全てを対象に，商品の輸出国が対米輸出を享受していながら，それらの国々への米国からの輸出は逆に規制されているとして，先ずは，すべての国に一律10％の輸入関税を課し，加えて，それらの国々の米国品への輸入障壁の大きさの度合いに応じて，当該国からの対米輸入に異なった関税率を上乗せする“相互関税”という形に最終収斂させ，その中へ自動車や鉄鋼などの分野別関税も組み入れ，もって全体を体系づけようとしたのが今回のトランプの関税賦課騒動の実態。

　グレア通商代表は４月８日，連邦上院財政委員会の通商問題をめぐる公聴会で，「我々は今，グローバルな通商システムをRE-SETしようとしているのだ」と胸を張って見せた。

　しかし，鳴り物入りの相互関税も，４月９日には米国の株・債権市場が大荒れしたことを受けトランプ大統領が突然，中国向けを除き，その他の諸国向けは，相互関税の上乗せ部分の執行を90日間延期するとツイート。市場はトランプが「本気なのか，単なる交渉姿勢だけなのか」見極めあぐね，大統領の判断が変わるたびに一喜一憂する有様。

　さて，これまでの相互関税導入の経緯を振り返って見て，トランプの狙いをどう理解するか…。筆者の独断だが，トランプは先ず，４月１日までに相互関税を実施する諸準備を整えるよう指示を出し，その間，相互関税の個別内容，つまりは米国が一方的に損をさせられてしまう仕組みとトランプが認識している製品分野，例えば鉄鋼，アルミ製品，自動車等を，大統領自ら個別に問題として大きく取り上げ，その都度，相手国に関税賦課の脅しをかける。そんな手の込んだSHOW的演出で世界の関心を引き付け続ける策に出たのだ。４月２日の，ホワイトハウスでの“相互関税”公表式典は，長々と繰り広げてきたSHOWの最終仕上げのそのものだった。

　それにしても思い起こせば，おかしな話が一杯あった。例えば，カナダとメキシコ向け関税は，不法移民の米国流入に十分な対応策をとらなかったとか，不法薬物フェンタニルの中国からの両国を経由しての米国への流入に十二分な防止策を講じなかったからだとか理由づけてはいるが，その本質は，自身が一旦は認めたUSMCAによる低関税を，元に戻すための試み，つまり米国経済の対外貿易関係を文字通りRE-SETしたいのだ。

　二期目のトランプ大統領の心底には，米国が第二次大戦後，自由世界の盟主にふさわしい立場を構築する過程で取り入れた，自由経済の根本理念そのもの，或いは，そうした理念に基づく経済体制そのものを，根底から崩さなければならないとの信念があり，言葉を選ばずに表現すれば立派な反革命思想と言えよう。

　４月２日のセレモニーでのトランプ自身の言葉にも，そうした，米国のこれまで志向して来た基本方向そのものを変えるとの，高揚感が満ち溢れている。曰く，「今日は米国の産業が生まれ変わった日，米国を再び裕福にするために我々が動き始めた日…つまり，解放の日だ…今日はまた，米国史上で最も重要な日の一つになると思う。私の今日の言葉は，米国の経済的自立宣言だ…我々は，関税賦課で生まれる資金を使い，迅速に減税を進め，政府債務を減らして行くのだ」云々…。

２）ウクライナ停戦関係

　米ロの直接交渉には，戦争当事国のウクライナは招かれず，同盟国であるNATO諸国にも事前相談がなかった。その挙句，昨年終盤に任期切れを迎えていたウクライナの大統領が，今なお選挙を経ずに，大統領職にとどまっている状況を捉え，「ゼレンスキーは合法性を欠いた指導者だ」と批判するプーチンに，あろうことかトランプも同調する始末。

　何故，トランプは，バイデンの米国と180度違う姿勢に転じたのか･･･。筆者は，実態は米ロ関係のRE-SETを目的にしていることを暴露しているようなものと考えている。それ故，停戦自体に向けた，事前の米ロ交渉とはいっても，深い議論もなく，両国の協調可能性に的を絞っただけの事務会議のようなものだったのではないのか。そして，一時的停戦が実現さえすれば，ウクライナに大統領選挙実施を強要し，新しい大統領を誕生させる。後は，その新大統領を篭絡さえすればよい…。バイデン前大統領がウクライナ戦争勃発直前，ゼレンスキーが暗殺されるのを恐れ，亡命の手配をしようとしたのと比べると，交渉主義者トランプの心の冷たさは，ことさら筆者を嘆かせる。

　そんなトランプ政権を，ゼレンスキーが不快に感じないはずがなかろう。戦争中の米国からの武器支援には感謝している彼も，トランプの口から実際の２倍もの支援金額の返済要求を告げられ，その額相当の希少金属の採掘権を，半ば強制的，且つ実質的に，トランプに手渡す。そんな屈辱の気持ちを，恐らくは耐えに耐えていた。そんなたまりにたまった鬱積を，ワシントンでの記者団を前にした公開の場で，バンス副大統領のトランプへのおべっか発言に挑発されて，ゼレンスキーは遂に爆発させてしまったのだろう。筆者には，ゼレンスキーをそこまで追い込んだ，米国の姿勢こそが，問題の種と見えてしまう。「民主主義国を助ける」との見解を，いとも簡単に，コスト負担の大きさを公言して捨て去る，或いは，捨て去る素振りをして，有無を言わせずウクライナを交渉に引き込む。こうした米国の姿勢転換の根底にこそ，米国の大統領に返り咲いたトランプの抱く「第２次世界大戦後の自由主義経済秩序は，米国の繁栄の基盤ではなく，むしろ米国経済崩壊の原因だった」との思い込みにも近い歴史認識があるためだ（ユーラシア・グループのブレマー社長）。

　注目すべきは，そうしたトランプ大統領の新型大国関係指向の姿勢は，実は中国の習近平主席が登場した頃から，中国が盛んに提唱していたものに極めて近いと思われることではないだろうか…。もしそうだとすれば，筆者には，トランプ流の国際関係REーSET路線と，中国の習近平主席の新型大国関係構築路線とが，必ずどこかで合流し合う予感がしてならない。関税賦課でトランプが中国にことさら厳しい対応を取っているのも，中国もそうしたトランプの姿勢に真っ向から立ち向かう姿勢を強調するのも，双方がその行き着く先に，真の交渉が待っていることを予感しているからなのではないのだろうかと…。

　中国がトランプ関税発動に合わせて，台湾周辺海域での大規模演習を常態化させているのも，見方を変えれば，中国側からのトランプへの交渉のいざないとみるのは，余りに筆者の偏見が勝ちすぎて，予見に方向性バイアスが入り込んでいるからなのか…。

３）イーロン・マスクの主導する“小さな政府”指向の動きとの関連

　世界一の金持ちで，かつては民主党のオバマ大統領を支持し，トランプに大いなる不信感を示していたイーロン・マスクが，何故，2024年大統領選挙終盤に至って，トランプのために自身が応援演説を買って出る程にまで変身したのか…。

　選挙戦最中，NYT紙（2024年７月20日）は，米国社会の現状への不満を示すマスクの言葉として，次のような内容の記事を掲載した。

　「…２か月前（５月），米国の著名投資家ネルソン・パルズの別荘で，マスクは金融界の大物たちと会食したが，席上，発言を求められた彼は，“もしバイデンが勝てば，数百万の不法移民が合法移民化され，民主主義は終わる。その意味では，今回の選挙が米国での最後の自由選挙になりかねない”と発言した」…。記事はさらに続ける。「マスクは自身のビジネスが民主党政権になると，かなり悪い影響を受けると考えるようになって行く…マスクがトランプと直接会い始めたのは2024年３月頃からで，同時期，マスクは自宅で反民主党の金持ち連中と定期的に会食するようになり，席上，反バイデンの話題で話が弾んだという…そして，その後，トランプが狙撃されるや，１時間も経たないうちに，マスクはトランプ支持を自身のXで表明するに至る…」

　いずれにせよ，今回の大統領選挙では，米国社会で“失われた人々”MAGA”派の選挙基盤と，株式資本主義真っ盛りの中で起業し，大金持ちに成り上がった金満層との，通常ならばありえない連携がトランプ再選の決め手となったのだが，選挙後のトランプは支持への見返りを支払うのに懸命の努力を行っているわけだ。

　高率関税導入で，忘れ去られた人々を救済し，規制緩和と減税で金満層にも報いる。そうした措置を講じながら，併せて国際関係をRE-BALANCEさせて，以て米国製造業の地盤低下を阻止する，という名目を掲げる…。そして，そうした戦略の中で，米国の各種制度や規制の在り方を再吟味し，税金の無駄遣いを切り詰め，以て財政赤字の削減に資する。その重要な探究者にマスクを起用し，政府効率化省（DOGE）を担がせたのだ。

　その際，政府の正式機関の長にではなく，大統領令で設置した，ある意味，任意機関のトップに，トランプはマスクを登用した。そうすることで彼の立場は，議会の承認が不要となり，それ故，彼のビジネスと公用との任務上での利益相反を問われることもなくなり，短期の任期故，マスクの本業にも物理的に差しさわりが少ない。だから，マスクの権限は，偏にトランプの信認の厚さに依拠する。そして，その位置付けは，トランプにとっても都合が良い。マスクをトランプは，いつでもお役御免に出来るのだから…。

４）国際社会での米国の覇権に絡む案件

　トランプの国内・対外関係の双方で，米国政府の機能を大幅に変革しようとする，いわば革命的な方法（トランプはこれを革新的と言いたいのだろうが）は，高関税の賦課や競合国の当該産業弱体化も視野に入れた米国への投資誘致を通じた米国産業を再興させることに重きを置く。しかしそのやり方は，自由主義経済思想の入る余地のないピーター・ナバロに代表される重商主義的貿易政策が主役となる。

相互関税上乗せ分の発効90日猶予，何故トランプは後退したのか

　トランプは選挙期間中にはバイデン政権の人為的な財政・金融政策がインフレを惹起していると批判しておきながら，政権を担う段階に入ってみると，大幅な関税引き上げを実施し，結果，景気減速リスクやインフレ高騰のリスクが高まっている。トランプは，これについて「米国の社会・経済を改革するには不可欠の避けられない付帯現象だ」として，あくまでも承知の上での関税賦課の実践だと言い繕う。

　農業や建設，輸送業などで働き手の２割を占る移民労働者に対しては，多くの不法移民が含まれるとして，米国内への流入に歯止めをかけようとする。結果，恐らくは人手不足や人件費の高騰などが，経済全体を蝕む可能性が高まる。さらに，闇の政府の拡大阻止と財政の膨張を止める策として，10万人単位の連邦・州政府職員を一気に解雇する。また低所得者への医療費や食糧支援用財源に大鉈を振るう。４月４日の米国市場での株や債券市場の暴落，とりわけ米国債の大幅値下がりは，こうした従来からの社会システムや行政のやり方を，十二分な理由も説明せず，トランプが独断的判断で強権的に変更しようとした，ある意味，必然の結果というものだろう。

　かくして，鳴り物入りで実施に移した相互関税をわずか13時間後には部分凍結（交渉を持ち掛けた国や地域に対し，４月９日に積み増した分の相互関税の90日間の執行猶予）をする羽目に追い込まれた。米国に交渉を持ち掛けなかった中国は，その対象にはされず，むしろ，対抗措置を取ったが故に，米国の対中関税は逆に引き上げられ145％になった。NYT紙（2025年４月９日）は “From “Be Cool” to “ Getting Yippy”; Inside Trump’s Reversal on Tariffsと題する，この一部凍結に至る政権内部の内幕話を記事にしている。その記事によると，４月８日に相互関税を公式に宣言した直後，トランプは共和党議員たちと面談，その場では“Everything is going to work out well…Be Cool”と自信満々の素振りだったらしい。翌朝９時にも，大統領はご機嫌で，”This is a Great Time to Buy”と，株や債券を買えと，周囲に公言していた。ところが同日午後になると，株式市場・債券市場が大混乱，とりわけ長期米国債の利回りが急騰するに至り，前記のような相互関税の一部凍結を余儀なくされる事態に立ち至ってしまったという。個人的に興味深いのは，トランプが10年物長期国債価格の下落に，不動産業の経験を通じてだろうが，その危機を直感ベースで素早く理解したことだ。

　NYT紙の記事は次のように解説を続ける…元々，ベッセント財務長官，ルトニック商務長官，それにバンス副大統領などは，同じ関税賦課でも，中国と他国とを区別し，他国向けには低率関税の賦課に止め，その後に段階的に，関税を引き上げる方法で良いとの意見を述べていた一方で，グリア通商代表は，非関税障壁などを勘案した独自案を提唱した。そうした，政権内部で最も強硬だったのがピィーター・ナヴァロ上級顧問だった。ベッセント財務長官は，強硬策は，金融危機を誘発すると案じ，出口戦略としての着地点の明確化と，どこの国との交渉を優先するかの戦略を定める時期だと，トランプを説得した…。実際に株安や債券安，ドル安が眼前で現出したとき，トランプはベッセント財務長官に問題の処理を委ねるしか仕方がなくなったのではないのか…。

日本の交渉の行方

　日本は，４月17日に，その財務長官と商務長官，或いは通商代表を相手に，交渉リスト・トップ国の順番を手に入れた。また閣僚レベルの会議の冒頭，トランプ大統領が交渉団トップの赤沢経済再生相と面談するというサプライズもあった。石破総理も「次につながる協議が行われたと評価」とのコメントを出したが，日本の今後の交渉姿勢や譲歩振りは，交渉の順番待ちをしている国々にとって対米交渉の先例モデルと受け止められよう。

　問題は，上記のような経緯で米国と交渉に入ることになった日本は，どういう攻め手，守り手を繰り出していけるかだろうかという点…。米国と交渉する場合，これといった材料を持たないベトナムやカンボジア，台湾などは，米国からの輸入品にかける関税をゼロにする案を検討中という。それに対して日本は，国内市場も大きく，それこそ米国側が攻めようと思えばいくらでも“非関税障壁”と称する事例は見つけられるだろう。米国通商代表部は毎年，世界各国の貿易障害報告書を公表，本年３月に発表された同報告書の中では，日本に関し，コメなどの農産物は当然，自動車の安全基準や電気自動車の充電規格，さらには薬価の改定期に外国メーカーに意見陳述の機会がないなどの，関税上，或いは非関税上の諸問題を指摘し続けている。日本側にもそれなりの対応経験が豊富にあるはずだが，トランプが関心を寄せる分野での問題を取り上げないと，的外れの個別の問題をいくら是正しても，それは時間の無駄というもの。

　そう言った点では，アラスカの液化天然ガス開発と安保問題をテーブルに置こうとする日本の交渉戦略は間違ってはいない。加えてベッセント財務長官が前面に出てきた状況下では，同長官が関心を寄せる為替問題への波及可能性も，当然に日本側は頭に入れて置かねばなるまい。

　今回交渉の最も特殊な点は，二つある。その一は，交渉期間が，このままだと90日という，極めて短い期間に限定されそうな雲行きであること。加えて，日本にはその先，参議院選挙という既定スケジュールがある。こんな政治日程も，米国側には対日圧力強化要因と見えている。ただ米国側にも弱点がある。それは，米国の株や債券市場が，極めて神経過敏になってきている点。米国での株・債券安は，日本とは比べ物にならないほど，政治的影響は大きい。何故なら，個人資産に占める金融資産の割合が，日本などと比べて極めて大きいからだ。己の岩盤支持層である，忘れ去られた人々や，マスクに代表される金満層への配慮に異常に拘るトランプにとって，金融市場の不安定化が長続きすることは大きな弱み。逆に言えば，交渉相手国にとっては，この米国の弱点を視野に，忍び難き状況を，出来るだけ長く耐え，米国がさらに弱るのを待つ手も確かにあるだろう。金融市場の不安定化はまた，今のような状態ではドル安にも連動している。これなどもまた，ドル覇権維持の立場に拘るトランプにとって，大いなる弱点だ。その二は，米国にとっては，同じような交渉を70以上もの国々と，個別交渉しなければならない点。勿論，そうした場合，ベトナムのような米国からの輸入には関税ゼロとする，そんな，ある意味では簡単な，対応策で応じてきている国々に，一括対応する手はあるだろうが…。

（URL:http://www.world-economic-review.jp/impact/article3799.html）

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世界経済評論IMPACT 企画・編集：国際貿易投資研究所（ITI） ／ 製作：文眞堂

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