世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

チリ最南端で見た合成液体燃料社会実装への幕開け：出光興産とMOUを締結したHIF Global社の挑戦

橘川武郎

（国際大学 学長）

2023.12.11

　羽田から11時間半飛行機に乗って，アメリカのヒューストン。そこから９時間半乗り継いで，チリの首都のサンティアゴ。さらに国内便で３時間費やして，南緯53°の町，プンタ・アレーナスへ着いた。

　子供だったころ，学校の先生に，日本から穴を地球の中心に向かって掘れば，反対側の出口はチリになると聞いたことがある。2023年の８月，日本から最も遠い国チリの，しかも最南端に位置するハルオニの合成液体燃料（e-fuel）製造装置を見学する機会があった。マゼラン海峡に臨むプンタ・アレーナスの郊外にある，本格的なものとしては，世界初のe-fuelプラントである。

　距離の遠さもさることながら，38℃のヒューストンから２℃のプンタ・アレーナスへの「温度差攻撃」も体にこたえた。しかし，それらすべてを吹き飛ばす，すばらしい経験となった。

　ハルオニプラントの起点となるのは，出力3.7MWの１基の風力発電機。世界に名の知られた「パタゴニアの風」を受けて，順調に回っていた。風は通常，太平洋から大西洋に抜けるとのことであったが，見学当日は，逆方向の風が吹いていた。風力発電機の稼働率は，なんと65％に達すると言う。日本の陸上風力発電の平均稼働率の３倍以上の高水準だ。この風力発電機が生み出す電力のコストは，2.4米セント／kWh。ハルオニプラントの競争力の大きな源泉となっている。

　風力で得られた電力を使って，水を電気分解する。そこで作られた純度の高い水素を二酸化炭素と合成させてメタノールを製造し，さらには合成メタノールから合成ガソリンを作り出す。これが，ハルオニプラントの基本的な工程だ。

　ハルオニプラントを訪れた当日，二酸化炭素は，アルゼンチンからローリー輸送されたバイオマス由来のものを使っていた。したがって，この日製造されていた合成メタノールや合成ガソリンは，文句なしのカーボンニュートラル燃料だったことになる。ただし，たとえ化石燃料由来の二酸化炭素を用いていたとしても，製造過程での吸収量と使用過程での排出量とが等しくなる(オフセットされる)点から，ハルオニプラントで製造されるe-fuelがカーボンニュートラル燃料であることには，変わりがない。加えて，2024年には大気中の二酸化炭素を直接回収するDAC(Direct Air Capture)設備を導入し，完全なカーボンニュートラル燃料を目指す。

　ハルオニプラントが運転を開始したのは2022年であるから，設備はみな，ピカピカで新しかった。パイロットプラントなので小粒ではあるが，合成メタノールの製造装置は，パイオニア精神を体現したたたずまいを見せており，その前に立つと，身ぶるいするような感動を覚えた。流動床方式をとるM to G（メタノール→ガソリン）装置は，思ったより大きかった。今後，M to J（メタノール→ジェット燃料）やM to D（メタノール→ディーゼル）に展開する場合には，専用の装置がさらに付加されると聞いた。

　ハルオニプラントを運営するのは，チリのHIF（Highly Innovative Fuel）Global社。

　同国の独立系電力会社AMEが74％を出資する，新鋭企業である。ドイツの自動車メーカーであるポルシェも，出資している。

　今回の見学では，HIF Global社のCEOであるCésar Norton氏が現場で，陣頭に立って説明してくださった。氏は，チリやペルー，アルゼンチンで長年，天然ガス等のエネルギー事業に携わってきた経歴をもち，2008年に誕生したAME社の創設者でもある。

　HIF Global社は，チリのハルオニプラントだけでなく，今後は，アメリカのテキサスやアラスカ，オーストラリアのタスマニアなどでも，e-fuelプラントを建設する予定である。そして，とりあえずは，e-fuelの社会実装を世界にP Rするため，2023年11〜12月にUAE（アラブ首長国連邦）のドバイで開催されるCOP28（国連気候変動枠組条約第28回締約国会議）の会場でも，ブースを開設するそうだ。

　HIF Global社は，2023年4月，出光興産とMOU（基本合意書）を締結し，戦略的パートナーシップを構築することをめざしている。出光興産は，このMOU締結を伝えた2023年４月５日のニュースリリースのなかで，今後，HIF Global社と共同で取り組む可能性がある事業として，海外プロジェクトからの合成燃料調達と日本国内への供給，国内外における合成燃料製造設備への共同出資，国内で回収した二酸化炭素の国際輸送と原料としての活用，の３点をあげている。

　日本政府は，2023年２月に閣議決定した「GX（グリーン・トランスフォーメーション）実現に向けた基本方針」のなかで，e-fuelやe-methane（合成メタン），SAF（持続可能な航空燃料）などを，カーボンリサイクル燃料として高く位置づけ，政策支援の対象の一つに選定した。この閣議決定は，同年５月には，「脱炭素成長型経済構造への円滑な移行の推進に関する法律」（GX推進法）として法制化された。

　e-fuelなどのカーボンリサイクル燃料は，水素や燃料アンモニアとは異なり，既存のインフラをそのまま活用できるという特徴を有する。カーボンニュートラルやGXをめざす諸施策は高コストになることが予想されるから，既存インフラ活用によってコストをある程度抑制できるカーボンリサイクル燃料の特徴は，重要な意味をもつ。

　官民協議会の発足に関して合成メタンやSAFの後塵を排した事実が示すように，これまでの日本におけるe-fuel社会実装の取組みには，やや出遅れ感があった。HIF Global社のハルオニプラントが運転を開始したこと，そのHIF Global社と出光興産がMOUを締結したことは，その遅れを取り戻す貴重な突破口となるだろう。