世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

2024年米国大統領選挙，もし貴方がバイデン陣営の選挙参謀だったら…

鷲尾友春

（関西学院大学 フェロー）

2023.11.13

　2024年の世界は選挙一色になる。１月の台湾総統選挙，３月のロシア大統領選挙，４月の韓国総選挙，英国でも年内に議会選挙が見込まれる。そして11月には米国大統領選挙だ（その間，日本でも…？）。

　一連の選挙では，コロナ禍からの脱出過程で生じたインフレと，対応策としての金融引き締め，更には，それらが惹起したスタグフレーション的経済現象に政権与党への批判が高まっており，幾つかの国では政権交代を余儀なくされる事すらあり得る。事実，ポーランドやスロバキアの選挙での与党敗退がこれを明白に示している。両国はウクライナ支援の先頭を切って走っていた国々，それが今これ以上の支援に消極的になり始めている。

　要するに，各国の与党が敗退すればバイデン大統領が創り上げている同盟国間のウクライナ支援体制も，対中共同対処の構造も，或は現在進行中の中東混乱への（出来れば米国単独ではなく，最終的には）有志国による共同対処への試みも，一気に崩れる可能性が大きくなる。共和党下院議長を巡る米国政治の混迷も，或は直近顕著に見える米中間の頻繁な高官接触も，そんな将来を見据えてのものなのだ。

　従い，現在，辛うじて出来つつある米国主導の国際政治の基調を維持して行くためには，何としてもバイデン大統領は選挙に勝たねばならない。

　故に，本稿では分析にバイアスが入ることを承知の上で，バイデン陣営の選挙参謀になった気でどうすれば選挙戦を有利に導けるかを考えてみたい。

　大前提としては，来年も米国経済の好調が維持されること。亦，選挙の年に，金融引き締めなどしないことだ。今年末までのFRBの金融政策には最大の関心を払い，出来れば来年には金融緩和出来る余地を充分に創り出しておきたい。

　混迷する議会と付き合いながら，民主党支持者の関心に先手，先手で対応もしておきたい。今年打ち出した教育ローン受給学生たちへの支払い停止措置（結局は，保守派が牛耳る連邦最高裁に拒否されたが…）や，メキシコと移民問題を話し合い，一定の理解を得て，再度国境沿いに不法入国阻止の壁構築を決定したのも，或は，電気自動車導入推進とは相いれない全米自動車労組のストの支援に敢て回ったのも，全て来年の選挙を意識したものだ。

　更に，混迷する議会で，全ての問題への対処を，一本の法案で妥協・対処するような従来型のやり方は最早通用しない。各問題への利害代弁者が余りにも多く，且つ，複雑・多様化してしまっているからだ。

　だから当面の緊急課題，例えばイスラエル向け支援とウクライナ向け支援を一本の法案で対応する当初方針を続けていると時間が徒過するばかり。事案の緊急性に鑑みて，取り敢えずコンセンサスのあるイスラエル支援だけでも議会を通す。その後の取り扱いも当面は議会民主党，とりわけ上院民主党に任せウクライナ支援は別途考えれば良い。いずれにせよ，多くの複雑な問題の種を因数分解して，個別に対応を重ねて行くしかない。

　選挙戦を考える場合，相手の支持基盤を分断し，軟弱化させ，場合によっては自陣に付かせることが戦術の全て…。そのために，バイデン政権の弱みの補強，そしてトランプ候補の強さの解明から始めねばなるまい。

　この点で参考になりそうなのは，10月30日付NYT紙の記事だ。そこには，バイデン・トランプ両候補への有権者の支持の強さ・堅さの違いが分析されていた。以下，同紙の記事を筆者なりに理解し，その概要を書き出しておく。

　「直近（ハリス調査；11月４日）の両者の支持率を比較すると，バイデンが49％，トランプが51％となっている。バイデンが現職にもかかわらず，そしてトランプが数多くの訴訟を抱えているにもかかわらず，トランプが僅差ながら優位を示すのである」

　考えてみれば，バイデン（選挙時点では81歳）とトランプ（同じく78歳），二人の歳の差はさほどない。それにもかかわらず，バイデンは高齢が問題視されトランプは問題にされない。筆者の私見では，その原因の一つは，トランプの岩盤支持層に対しバイデンは液状化した地盤であるからだろう。

　同記事の中では，NYT/Siena College共同調査の２つの結果（2022年中間選挙の際，実際に投票した有権者と，投票しなかった有権者）が比較されている。

　周知のように，2022年の中間選挙でバイデン大統領は，自分への信任投票的色彩を帯びるのを避けるため，選挙戦の前面には出なかった。亦，トランプ前大統領も当事者としては前面に出ていない。そうした２つの要素を除去した結果，民主党の予想外の善戦だった，というわけだ。

　以下は，再び同記事の中身の紹介である。「2022年中間選挙に投票した有権者のイメージは…，

• ①どちらかと言えば年配者（65歳以上が31％，30歳以下が９％）
• ②共和党支持者が33％，民主党支持者が31％。
• ③投票者の比率で見ると，白人72％，黒人９％，ヒスパニック９％。
• ④総じて高学歴者で，全投票者の41％が大卒者。
• ⑤そして，このグループの支持率比較をすると，バイデン支持47％対トランプ支持43％だった。

　つまり，若年層が総じて投票せず，マイノリティーも高校卒業者も余り投票しなかった。そんな有権者母集団で，民主党は想定以上に善戦したのだった」。

　これに対し，2022年中間選挙に棄権した有権者のイメージからはバイデンの弱みとトランプの強みがよりはっきりと浮かび上がってくる。

　再び同記事からの引用である。

　「そこに描かれている棄権者のイメージは…，

• ①若年層（18歳から29歳）が全体の26％と高く，対して高齢者（65歳以上）は17％と相対的に低い。
• ②民主党支持者の棄権率（26％）が共和党支持者の棄権率（19％）より高い。
• ③棄権者全体に占める白人の比率は54％，対してヒスパニック19％，黒人13％。
• ④全棄権者に占める高卒以下の比率は72％，大卒以上は28％。

　つまり，棄権する若年層が多く，総じて高齢者が投票しており，民主党支持者の棄権も多く，非大卒の棄権も多かった」。

　NYT紙は，この２つの調査からバイデン大統領の弱みを次のような要素に帰着させる。即ち，若年層に加えて，白人非大卒者からの支持が緩く，黒人層やヒスパニック有権者の支持も緩いこと等々。

　バイデン大統領の弱みを補強するためには，前述の各種対応を，譬え前回選挙時の公約だったとしても，暫定的にその公約を破る措置を講じるのも仕方がないということになる。

　そんなバイデン政権側の公約違反をトランプ陣営からとやかく言われる謂われはない。何故なら，その多くはトランプが打ち出し，バイデンが拒否したものが多いからである。前述のメキシコ国境の壁建設などは2020年の大統領選挙で勝ったバイデンが，その廃止を決め，それを再度復活させた。つまりは，この問題を争点化させない，“争点無くし”にも繋がる。但し止めたものを復活する場合は，必ず相手国の事前同意も取っておく。それが要諦となるのだ。

　NYT紙は，この２つの調査結果からバイデンにとってのGood News とBad News双方を指摘する。

　Good Newsは，通説とも言える投票率が高くなれば，元々の民主党支持者である非大卒労働者層や若者層等がバイデン支持に回帰する可能性。

　Bad Newsは，皮肉なことに，棄権者の多くが実は今やトランプの岩盤支持者と重なっており，彼らの投票率を引き上げると民主党有利の定説とならず，むしろトランプ支持票を増やす結果になる可能性だ。

　故に，同紙はバイデン陣営に対し，的を絞るべきは非大卒労働者層の民主党支持と名乗る層に限定したアプローチを勧めるのである。自己アイデンティティこそが全てというわけだ。今後は，中間選挙で棄権し自らを民主党員と認識する有権者を的確に捕まえることに注力しろと…。

　最近，バイデン選挙対策本部は，ハリス副大統領の再売り出しに傾注し始めている。

　FT紙（10月26日付）によると，ホワイトハウスはハリス副大統領に，従来の外交分野に加えて，人工中絶容認，LGBT，銃砲規制，気候変動，投票権問題等，広範な国内争点にも積極的に発言させる機会を作っている。

　更に同紙は，バイデン選挙対策本部はハリス女史を全米各地の大学に派遣し，学生たちの取り込みキャンペーンを始めたとも報じている。

　ハリス女史は59歳。有権者一般からのバイデンへの老齢不安感に対応するには充分な若さだ。しかし，女性としての強みや，前職がカリフォルニア州検事だった法秩序の信奉者としての強みを必ずしも発揮させて貰えていない。つまり，女史は得意分野を活かせてきたとは言えないのだ。副大統領としての評価も38.8％と低く，不評が54.9％に達するほどだ。これを，選挙までの１年で大幅改善させ，バイデンの弱みを相殺するに足る副大統領候補にふ化させなければならない。ハリス副大統領自身も，そんな自身の役割を自覚している。

　昨年，連邦最高裁判所は，Roe VS Wade判決で確立していた女性の人工中絶の自由を覆したが，彼女は積極的にこれを自身の取り組むべきテーマとし，堕胎の自由を擁護し始めた。女性有権者対策であることは言うまでもない。亦，これまで封印してきた持ち前の挑発的姿勢も復活させ始めている。その対象としたのがフロリダ州だった。同州は，選挙に際してはSwing Stateと見做されていたが，デサントス州知事になってから，同性愛者の抑制や学校教育への保守的価値の盛り込みなど，社会の方向を保守派の価値観に引き寄せ続けてきた。今では，同州は共和党保守派の牙城とみられるに至っている。ハリス女史は，そのフロリダに乗り込んで，資金集めの会合を行い，席上，「フロリダは今や，共和党の自由抑圧の震源地」と言い放った。嘗ての女性闘士の面目躍如たる場面ではないか。

　一方，バイデンの支持率軟弱化を尻目に，トランプは共和党内で盤石の支持を維持し続けている。では，その地盤の堅さはどこから来ているのか…。

　その根源を知るために，これ亦，別のNYT/Siena College共同調査を観てみよう。以下の説明は，NYT紙８月17日付の記事を抜粋したものだ。

　「現在の共和党は６つのグループから構成されている…。

　第一のグループは，The Moderate Establishment。同党支持者の約14％。高学歴，富裕，社会的には過激を好まず反トランプ感情が強い。

　第二のグループは，The Traditional Conservatives。同党支持者の約26％。トランプ登場以前には，党の主流派の一角を形成していた。伝統的な小さな政府派。人工中絶に反対し，減税に賛成する。規制強化に向けての移民法改正にも賛成し，ウクライナ支援にも賛成する。このグループの中で，トランプに好意的な層は39％に過ぎない。但し，このグループ全体としては反トランプまではいかず争点毎に是々非々の姿勢を採る。

　第三のグループは，The Royal Wing。保守派のTV・Fox Newsの視聴者。同党支持者の約26％。米国は破滅に向っている，との危機意識が強い。各グループの中では，最も強いトランプ支持派。

　第四のグループは，The Blue Collar Populists。同党支持者の約12％。殆どが北部労働者階級に属している。社会価値的には保守派とは言いにくい。このグループの４分の３が非大卒で白人。人工中絶は合法だと答え，同性婚にも反対ではない。しかし，通商や経済に関しては保守的考え方を貫く。嘗ては民主党支持者だったがトランプ教徒になった。譬えれば，民主党にとっては，敵に寝返った鬼っ子だ。

　第五のグループは，The Libertarian Conservatives。同党支持者の約14％。西部や中西部に偏在。自由を信奉する価値意識が強く，統制を嫌う。第一，第二グループに次いで，反トランプ色が強い。

　第六のグループは，The New Commers。多くが18歳から29歳。若く，多様で，穏健。その59％が白人，18％がヒスパニック。同党支持者の約８％」。

　「上記６グループの内，トランプ支持の中核，岩盤支持層を形成しているのは，第三のと，第四のグループで，共和党支持者の約38％。時に応じてのこの中核２グループに，折々に強調される争点への支持者が他のグループから加わってトランプ支持率が高くなるという仕組み」。例えば，2024年大統領選挙候補選びで，共和党の最初の党員大会開催地のアイオワ州での10月末段階の世論調査（Des Moines/NBC News/Mediacom共同調査：同州の党員大会に出席予定と答えた共和党有権者への調査）では，トランプ支持率43％が，前回８月の同調査結果42％と変わっていない。つまり，38％の岩盤支持に，その地毎に数パーセントの付録がつく状況と考えれば良い（ちなみに，アイオワでの共和党第２位の支持率の候補は，デサントスとヘイリー女史が同率の16％だった。デサントスの失速感に比べ，唯一の女性候補ヘイリー女史への支持率上昇が目につく）。

　トランプが基礎票に大幅な積み増しをしている顕著な州が２月24日に共和党予備選が予定されるサウスカロライナだろう。同州は，バイデンが民主党最初の予備選実施州に選定した場所。バイデンなりに前回好成績を上げた同州を選挙戦のキック・オフに選んだのだろうが，トランプ側も亦，前回の屈辱を晴らすため，同州には力を入れており，結果，共和党員の53％（CNN調査：以下同じ）と，極めて高い支持率を獲得している。

　ちなみに，２位ヘイリーが22％，３位デサントスが11％だった。同州絡みで付記すべきは，ヘイリー女史が嘗てサウスカロライナの州知事だった事実だ。現状トランプ陣営の物量戦に出身州で押されている感は拭えない。

　共和党内で優位に立つトランプも，大きな負債を抱えている。言わずと知れた訴追案件を幾つも抱えていることだ。その訴訟にも，民事案件もあれば刑事案件もある。ここでは，その内，刑事案件に関するものにもっぱら焦点を絞ってみよう。

　筆者が知る限り，少なくとも以下の４件が重要である。それらは…，

• １）暴徒による連邦議会乱入事件。司法省の特別検察官の調査は2021年12月に始まり，本年８月に訴状が裁判所に提出された。予定では来年３月に裁判が始まる。
• ２）ジョージア州の選挙結果を覆そうとした案件。やはり本年８月に訴状が裁判所に提出されている。何時から裁判が始まるか現時点では不明。
• ３）機密文書持ち出し案件。2022年３月に司法省の調査が始まり，本年６月に裁判所に訴状が提出され来年５月に裁判が始まる。
• ４）Trump Organizationの脱税案件。事案は2017年に発生したが，裁判所に訴状が提出されたのは本年３月。裁判は来年３月に始まる。

　これら以外に，明らかになっているのは，上記Trump Organizationが保有資産を膨らませ，金融機関から多額の融資を引き出した詐欺容疑（これにはトランプの３人の子供が出廷を余技なくされ，大きなニュースになった），更にはトランプ自身が引き起こしたレイプ事件裁判，或は，関係したポルノ女優に選挙資金から口止め料を払ったとされる事件等などがある。

　トランプ陣営にとって訴訟絡みの問題が重要な理由は次の３つだろう。

　一つは，個別裁判が進む度に，側近だった弁護士や顧問たちが，次々と司法取引に応じ，その度にトランプ発言の信憑性が崩れて行くこと。

　二つは，それらの結果，有権者のトランプへの信頼感が薄れて行く可能性。

　三つは，本格的裁判が始まる日時が，来年の共和党の予備選が集中する３月５日（15州），或はその後の３月12日（４州）と重なること。

　それ故，予備選や党員大会の場で，トランプのライバルたちは一連の裁判案件を取り上げるだろうし，上記のレイプ事件の裁判は，正に共和党の最初の党員大会が開かれる同日１月15日から始まるのも皮肉な話。トランプ批判の立場を取る候補者も出てくるであろう。しかし，裁判がどの程度有権者の投票行動に影響を与えるかは現時点では未知数だ。

　では，こうした訴訟に，トランプ陣営はどう対処するつもりか。答えは既に出ている。それは，こうした訴訟を政治的動機に基づく魔女狩りだと批判し，逆にバイデン政権のそうした姑息なやり方を訴追される度にトランプ自身が裁判所の前でカメラに向って訴え，或は，直接Eメールなどで己の支持基盤に訴え続ける。つまり，従来からのやり方を今後も蹈襲し続ける，というもの。

　そしてこのやり方が，現時点までは成功していることは支持率の上昇や，選挙資金の集めが好調なことからも容易に見て取れよう。

　嘗ての共和党院内総務で，トランプ派に党を追放されたエリック・カンター元下院議員の側近だった専門家は，共和党の過激分子たる少数の議員の言動に，報道が集中しすぎると苦言を呈する。彼らは，党内指導者の意見を聞かず，選挙資金源の話も受け入れず，唯，社会の脚光を浴びた方が勝ちと考えているという。そして議会には，そんな議員心理が蔓延しているというわけだ。

　共和党側混乱に対し，バイデンはどういうスタンスを取れば良いのか，それは…，

• ○有権者に，大統領として国全体を指導している姿を見せ続ける。その意味では，直近の中東の混乱などは最適の見せ場。
• ○Make America Great Again(MAGA)のスローガンに対し，「それは当然のこと，言われなくても自分も同じだ」と軽くいなす。バイデン政権は実績として，半導体産業や電気自動車育成，産業分野での安全保障策の採用などいくらでも提示出来る。
• ○議会での混乱に対して，共和党に統治能力がないことを以下の例からアピールする①下院議長の選出を巡るいざこざ，②妥協を知らず何処まで我を通す一部共和党議員の姿勢，③僅か数人に共和党全体が引っ張り廻されている，党の組織統制機能の欠如，④国や社会のことよりも，党・身内の中での己の立場しか考えない議論に終始する視野の狭さ等々。現在の米国政治は，自党の下院議長辞任を，８名の党内少数派で実現させてしまう，そんなsmaller majority政治（トランプの側近，ステファン・バノンの言葉）が横行しているわけだ。
• ○そうした諸問題は，党としての共和党の機能不全から来ているとして，問題の根源は共和党自身の在り方だと，有権者に対して問題提起し続けること。

　最後に，ユニークな動きを付記して本稿を締めくくりたい。

　それは修正憲法14条３項問題。この条項は，南北戦争の動乱期に憲法に導入されたもので，憲法に宣誓して職に就いた指導者に対し，謀乱や反乱した者は大統領になる資格を認めないという規定。今，この憲法規定を楯にトランプの大統領候補資格を認めないよう，コロラド，ニューハンプシャー，ミネソタ，ミシガンといった州の選挙管理委員会に対し，それぞれの州住民から申立書が提出されている（カリフォルニアでもそうした動きがある）。勿論，こうした申し立ての決着は，最終的には連邦最高裁判所に持ち込まれることになり，今回選挙期間中には決着が着くとは思えないが，長い選挙戦の道のりを考えるとこの申し立てがひょんな所でひょんな効果を発揮しかねないと心しておくことだろう。

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