世界経済評論IMPACT（世界経済評論インパクト）

世界のエネルギー消費量の将来予測：予測値の大きな乖離の出現

武石礼司

（東京国際大学 特命教授）

2023.12.04

　本年2023年にOPECが発表した世界の化石燃料の需要量の予測と，国際エネルギー機関（OECD IEA）の予測の数量とが真っ向から異なり，議論を呼んでいる。

OPECの予測

　OPECの将来予測では，世界の経済成長率が年率３％前後で2045年まで推移し，これに伴いエネルギー需要量は着実に増大し，2045年には2022年比で23％増える予測を発表している。

　内訳は，石油消費量は年々増大し，2022年の日量9,070万バレルが，2045年には日量1億610万バレルまで増えるとしている。

　一方，石炭は2022年比で2045年に28％減と予測されている。

　その他，2045年に向けて，天然ガスは29.7％増，原子力は59.7％の増，水力は36.4％の増，バイオマスは32.2％の増，その他の再生可能エネルギーは434.2％の増と予測されている。

　2045年の世界のエネルギー需要全体に占める比率は，石油が29.5％，石炭が15.1％，天然ガスが24.2％，原子力が6.6％，水力が2.9％，バイオマスが9.8％，その他の再生可能エネルギーが11.7％と見積もられており，化石燃料の合計は68.8％と大きな比率を占める。

　世界の石油消費をより詳しく見ると，OECD諸国では2022年の日量4,590万バレルから2045年には日量3,670万バレルへと減少するが，一方途上国の合計は2022年の日量5,360万バレルから2045年の日量7,940万バレルに大幅増となるとOPECは予測している。

　同期間の国別では，特に，中国の石油消費は日量1,490万バレルが1,880万バレルへ増大し，インドでは，日量510万バレルが1,170万バレルへ増大し，その他アジアでも，日量900万バレルが1,360万バレルへ増大し，中南米では日量640万バレルが900万バレルへ，中東では日量830万バレルが1,190万バレルへ，アフリカでは，日量440万バレルが820万バレルへ増大すると予測している。

　次に，石油の供給量の予測を見ると，OECD諸国の合計は2030年の日量3,480万バレルをピークとして2045年には日量3,110万バレルに減少するとOPECは見る。

　OPEC合計の供給量は，2045年に向けて着実に増大すると予測されており，2045年には4,610万バレルとなり，その他，非OPECの途上国の合計は2045年に3,560万バレルとなるとOPECは予測している。

　OPECによる世界の石油製品別の消費量を見ると，ガソリンは2030年までは増大するが，その後の増え方は極めて少なくなる予想である。2030年以降も増え続けるのは，エチレン・LPG，ナフサ，ジェット燃料・灯油・軽油であると予測されている。

OECD IEAの予測

　OECDの国際エネルギー機関（IEA）の予測を見ると，３つのシナリオ（公表政策，発表誓約，ネットゼロ）が出されている。2050年における世界の石油消費量は，公表政策シナリオでは日量1億210万バレル，発表誓約シナリオでは日量6,530万バレル，ネットゼロシナリオでは日量3,550万バレルであり，３シナリオの取る値が全く異なっている。ただし，IEAが，「少なくとも実現させたい」と目指しているのは発表誓約シナリオであり，さらにできることならネットゼロシナリオに少しでも近付きたいとしている。IEAの発表誓約シナリオでは，化石燃料である石炭，石油，天然ガスともに，2050年に向けて，世界的に大幅な減少が予測されており，電化の促進，自然エネルギーの導入，原子力の活用などを促す各種レポートをIEAは発表している。

将来のエネルギー需給をどのように予測するか

　以上の２つの将来予測の値が大きく異なっており，世界のエネルギーの需給の今後の値とその内訳に関しては，世界的なコンセンサスは全く存在していないと言わざるを得ない状況がある。

　しかも，欧州諸国が，ウクライナ侵攻したロシアへの経済制裁を強化し，ロシアからの石油とガスの輸入量を大幅に減少させた事例からも明らかなように，エネルギー政策は，政治・経済情勢の変化により簡単に覆ってきている。

さらに，現在，中東のイスラエルとガザ地域で紛争が勃発しており，世界のエネルギー需給上の不安定さはいっそう増している。

　石油，天然ガスともに，生産量が維持されるためには，井戸の掘り直し，新規井の掘削，新規埋蔵量の発見・開発など，生産者による巨額の投資の継続が必要である。

　IEAシナリオに記された2050年におけるOPECの石油供給量シェアを見ると，公表政策シナリオで43％，発表誓約シナリオで45％，ネットゼロ・シナリオで53％といずれのシナリオでも，2022年のOPECが占める36％のシェアから比率が増大する予測である。

　OPECによる石油と天然ガスの生産を維持するための投資が続かない限りエネルギー供給の不足による世界的な危機が生じる可能性がある。

　こうした中，2030年，2040年と時間が経過するとともに，OPECにおける石油とガスの生産は減少して良いとするOECD IEA作成のスケジュールは，産油国・産ガス国の収入源を細らせ，さらには，断つものであるだけに，産油・産ガス国の死活の問題となる点を認識して，議論を深め，すり合わせを行っていくことが必須と言える。

［参考文献］

• OPEC “2023 World Oil Outlook 2045”
• OECD IEA “World Energy Outlook 2023”

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